損益計算書の全体構成
損益計算書は、一般的に下記のような構成で表記されます。 売上高で始まり、当期純利益で終わります。
- 売上高
- 売上原価
- 売上総利益 （粗利）
- 販売費及び一般管理費
- 営業利益
- 営業外収益
- 営業外費用
- 経常利益
- 特別利益
- 特別損失
- 税引前当期純利益
- 法人税、住民税及び事業税
- 当期純利益
損益計算書の重要項目
売上高
当期の売上合計です。売上高の大小は、事業規模の大きさを示しますが、単純に大きければよいものではありません。 借金をして売上高が大きくなることもありますし、売上高が大きいからといって利益が出ているとは限らないからです。
売上総利益 「売上高 - 売上原価」
売上総利益は、粗利とも呼ばれているもので、売上高から商品などの仕入れ原価を差し引いたものです。 つまり、当期の販売成績であり、商品力を表しています。 経費としては、仕入れ原価以外にもいろいろな費用がかかりますから、これをそのまま当期の利益とはみなすことはできませんが、すべての利益の源泉となるものです。 これがマイナスとなるようでは、仕入にかかる費用の方が大きいということですから、そもそもビジネスとして成り立っていません。
営業利益 「売上総利益 - 販売費及び一般管理費」
営業利益は、売上総利益から販売にかかる費用（人件費や宣伝費）などを差し引いたもので、本業での儲けを表しています。 日本株において、この営業利益の予想値の増減が株価に大きな影響を与えます。 営業利益が順調に伸びている企業は、すなわち本業が順調であることを示しており、将来的な成長が見込めます。 ただし、売上高を伸ばさない限り、永遠に営業利益を伸ばしていくことはできません。
人件費に関しては、企業によっては売上原価の方に含めることがあるため、企業間の営業成績の比較をする場合は、売上総利益よりも、こちらの営業利益の方を見るべきです。 日本の上場企業は、2007 年以降、この営業利益の公開が義務付けられているため、アナリストたちが企業価値を判断する際に重要視しています（経常利益に関しては、2006 年以前から公開が義務付けられていました）。
経常利益 「営業利益 + 営業外収益 - 営業外費用」
経常利益とは、営業利益に本業以外の収益や費用を加味したものです。 例えば、資産として債権や株式を運用している場合、利息や配当金などを得られますが、これは本業での収益ではないので、営業外収益として扱います。 また、借入金などがある場合は、支払金利がかかりますが、これらは営業外費用として扱います。 このような収益や費用は、本業での収益によらず経常的に発生してくるものなので、それらを足し引きした後の利益を経常利益と呼んでいます。
税引前当期純利益 「経常利益 + 特別利益 - 特別損失」
税引前当期純利益は、経常利益に対して、突発的に現れる利益や損失を加味したものです。 これらの利益や損失は、特別な活動を行わなければ発生しないものであるため、特別利益、特別損失と呼ばれます。 例えば、固定資産や株式を売却したときの利益や損失が、特別利益、特別損失として扱われます。
特別利益や特別損失は一時的なものであるため、これらが発生しても企業価値に大きな影響を与えるものではありません。 ただし、一時的とはいえ、当期純利益にはその損益が反映されてくるため、公開直後の株価は大きく変動することがあります。
当期純利益
当期純利益（または当期純損失）は、企業の最終的な利益（または損失）です。 税引前当期純利益から、法人税、住民税、事業税を差し引くことで当期純利益が求められます。
株価への影響という面では、この当期純利益よりも、営業利益や経常利益の方が影響は大きいのですが、当期純利益はすなわち資産の増減を表しているわけですから、短期的に見れば重要なものです。
見やすい損益計算書のグラフ
上記は、コクヨの財務諸表における損益計算書のグラフです。 このようなグラフになっていると、それぞれの利益の関係がよくわかりますね。